6000万円ぐらいが目安？」夫婦2人で安定した老後の生活を送りたいけど、老後資金がいくら必要なのかイメージが湧かないという人も少なくないはず。そこで今回は「老後資金は6000万円が目安？夫婦2人で老後資金いくら必要？ ・隣人や友人とのつきあい：15.5％ 老後資金として必要なお金が5,000万円って本当？公正なデータから考えてみる. 老後資金としていくら貯金していますか？そして最終的にはいくら貯める予定ですか？私は5000万を予定していますが、普通に標準の生活をおくるには、足りますか？いろいろ条件によって違います。・持家なのかどうか 賃貸なら持家よりも家 一説には 3,000 万円、さらには 5,000 万円、 1 億円とさまざまな説が飛び交う老後資金。. 現在は学校司書として勤務しながら、FPとしても生活に密着した情報を発信している。, 保険や相続はプロフェッショナル※に無料で相談しましょう！ 老後2000万円報告書は一躍知名度をあげました。 しかし、老後資金は2,000万円あれば、本当に足りるのでしょうか？ この2,000万円という値は、あくまで平均的なものであり、3,000万円～5,000万円必要という場合もあります。 ・耐久消費財の買い換え：30.0％ 一生涯、未婚の人が増えています。おひとりさまの状態で老後を迎えたときに必要なお金は一体いくら？ 65歳以降の家計収支、それをふまえて必要な老後資金、お金の準備の方法を考えてみました。 夫50歳、老後資金づくりはiDeCoと貯蓄、どちらがいいですか？皆さんから寄せられた家計の悩みにお答えする、その名も「マネープランクリニック ・子どもや孫への資金援助：22.4％ この記事では資産5000万円の運用をプロ任せで行う方法、高額資産を無駄なく運用できるヘッジファンド投資、高額運用時の注意点についてまとめています。これから、5000万円クラスのまとまった資産の運用をお考えの方は必見です。 「老後のための貯金は2000万円必要」という話を聞いたことのある方は多いのではないでしょうか。2000万円もの大金を貯金するのは大変そうに感じるかもしれませんが、早めに準備を始めれば、十分に実現可能な金額です。老後の備えが心配な方は、今から計画的に貯金を進めていきましょう。 ですが、そのようにして生活していこうと考えている人、絶対に安泰な老後を送ることはできません。なぜなら、60歳から年500万円のお金が必要で100歳まで生きるとすると、 500 (万円) × 40 (年間) = 2億円. 23万8,650円×60％×12ヵ月×7年＝1,202万7,960円 合計すると8,446万7,928円 この金額に家の修繕費、旅行などのレジャー費用、車の買い替え費用、子供の結婚資金の援助など、さまざまな一時金を加えていったものがリタイア後に必要なお金になります。 1.老後資金は結局いくら必要なのか. 75歳年金受給で老後資金の常識が激変シミュレーション 『家計の見直し相談センター』代表でファイナンシャルプランナーの藤川太氏は、政府の検討する年金受給開始年齢の75歳引き上げが行われれば「60歳時点で貯金が5000万円あっても足りなくなる」と指摘する。 子育てと介護のダブルケアの中で、自分自身のライフプランの変更を余儀なくされる。 なぜなら、大きな額で投資を始めて、うまくいかなかった場合、全てを失う可能性があるからです。, 本記事では、投資が初めての方でも比較的簡単で少額で始められる、「iDeCo」と「つみたてNISA」について解説していきます。, お電話でのお問い合わせphone0120-96-4826受付時間　平日土日祝　9:30～18:00arrow_right, 老後の収入の基本は公的年金です。自分が将来もらえる公的年金額は「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確認できます。, ・老後に減る可能性のある費用……住宅ローン 、年金保険料、仕事の交際費、子供の養育費 老後資金、5000万円前後が、目標値となる。 介護費、医療費などの突発費用の必要な金額は、わからない。 現実問題として、65歳時点で、5000万円を準備するのは、難しいので、あと5年間は、働き、突発費用を準備する。 おひとりさまの老後に必要なお金. 最大5000万円!? ・わからない：0.4％, 総務省の2019年「家計調査報告（家計収支編）」では、 夫が65歳以上、妻が60歳以上の無職世帯における平均的な実収入は月額約23万7千円、平均支出は27万円と発表されましたので、ここにゆとりのある老後生活に必要な毎月の14万円を加味して計算してみましょう。, 生活費の支出：27万円 2億円ものお金が必要です。 経験を役立てたいと思いファイナンシャルプランナーを目指す。 金融庁による『老後2000万円報告書』を受けて老後の生活資金に不安を抱いている方おいらっしゃると覆います。 『老後2000万円報告書』は夫婦二人世帯の必要な金額なので、独身の場合は半分の1000万円程 1-1.最低限で「平均22.1万円」、ゆとりのある老後資金は「平均36.1万円」 1-2.老後資金は「毎月の必要額×何年生きるか」で決まる 1-3.老後2,000万円不足説の根拠 1-4.老後資金を公的年金でどこまでまかな … 老後の資金対策など丁寧に解説しています。, TOP コラム 老後資金5000万円を用意する資産運用で安心の老後生活にそなえましょう, 老後資金が5000万円用意できれば、そこから毎月20万円ずつ切り崩しても、5000万円÷240万（20万円×12ヵ月）＝20.8（年）となり、約20年もたせることができます。, そこに老後の平均収入である20万円（月）を加えると、合計月収40万円の暮らしを約20年続けることができます。, 65歳で定年退職し、無収入になったとしても、日本人の平均寿命（男性81歳、女性87歳）まで余裕をもった生活を送ることができるのです。, 老後資金を確保する方法として、退職金はとても大きな存在です。 趣味は読書とランニング。「静と動」でストレスフリーな生活を実践中。 独身者の貯金の平均額っていくら？30代、40代の平均貯金額は？自分の貯金は平均以上？もしもずっと独身だったら貯金はいくらあれば老後に足りる？十分な貯金のためには月々いくら貯めればよい？人には聞きづらい、独身の人の貯金について解説します。 相続と保険のことなら当サイトにお任せください。 ・老後に増える可能性のある費用……医療費、趣味、いきがいにかける費用, また、日常生活費の支出以外に、旅行や住宅のリフォーム、子供の結婚や孫の誕生なども特別支出として見込んでおきましょう。, 自分の老後の収入と、理想の生活のための支出額を比較することで、老後の必要資金が見えてきます。, 老後に備えるためには、どんな生活を送りたいかイメージすることが大事です。具体的な想像ができない場合は、勤務先の年配者や親など、周りを見渡してイメージしてみましょう。, どんな暮らしを選ぶにしても、第一に心身の健康が求められます。次に必要なのは人間関係かもしれません。仕事を続けるにしても、趣味を楽しむにしても、周りの人との交流があればこそ充実した生活が送れるのではないでしょうか。, 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度では、ゆとりのある老後生活費用として、最低日常生活費以外に必要と考える金額は平均14.0万円と発表されています。 5,000万円クラスの現金資産をお持ちの方、その5,000万円をどうするのが理想ですか？今回はこの5,000万円クラスの現金資産をお持ちの方に最適な資産運用法を6つ厳選しました。最後にはオススメのポートフォリオも3つご紹介します。 老後資金が5000万円用意できれば、そこから毎月20万円ずつ切り崩しても、5000万円÷240万（20万円×12ヵ月）＝20.8（年）となり、約20年もたせることができます。. 2級FP技能士、AFPを取得。 老後資金を貯めるために、できれば月5万円を目標としている貯金のうちの2万3000円をiDeCoにしたほうが良いのか迷っています。 それとも、夫は50歳になるので、リスクは取らずに毎月コツコツ貯蓄をしたほうがよいのでしょうか？ 老後資金2,000万円の準備にfxは使えるのか？ 老後に安定して生活を送っていくためには、2,000万円の蓄えが必要になるという研究結果が発表されています。老後資金をfxで稼ぐという考え方は適切なので … 少し前に世間をにぎわせた「老後2000万円問題」。え？そんなにたくさん必要なの？と感じたか、はたまた、え？そんなもんでいいの？と感じたか…。受け取り方はさまざまだと思いますが、ここでひとつ疑問に思うのが、「本当のところ、老後にいくらあれば安心なの？ 「老後資金はいくら必要か？」は大多数の方が気になる課題であるものの、中には「2億円は必要」という説もあります。実際にいくら必要かは当人の生活水準や老後時代への願望による訳ですけどね。そこで今回は、2億円の老後資金についてお伝えします。 ゆとりある生活のための支出：14万円 仮に500万円の元手を用意することができれば、運用だけで、2,500万円以上もプラスになる計算なので、老後資金の足しとしては十分でしょう。 年平均5%で運用したとしても、20年で2.7倍近く資産を増やすことができます。 老後の生活のために必要な資金は本当に5000万円必要なのでしょうか。豊かな老後を過ごすために十分な資金を用意したいと思っていても、老後の貯金としていくら貯蓄するべきなのかわからない人も多いでしょう。今回の記事では、必要な老後資金や貯蓄方法についてご紹介します。, 老後の生活のために老後資金を貯めたいと思っている人は、まずは老後生活にかかる費用を知りたいですよね。, 具体的な金額を知ることで、自分の老後生活のためにいくら貯蓄をすれば良いのかわかるでしょう。, また、老後はお金に関してギリギリの生活をするのではなく、ゆとりのある豊かな暮らしがしたいですよね。, 老後資金は、2019年6月に金融庁から「老後は2000万円必要」だという趣旨の報告書が発表されたことが話題になりました。, そのため、老後2000万円問題という言葉が聞かれるようになりましたが、老後資金は2000万円で足りるのでしょうか。, また、将来の生活費を考えた時に、現在の自分の生活費をもとに考えてしまいがちですが、実際には今の生活と老後の生活では大きく変わるので、生活費も大きく変化します。, 例えば、3食を自炊するのが大変になって宅配のお弁当を注文したり、足腰が弱ってちょっとした外出でもタクシーを使ったりすることが増えるかもしれません。, このように、日常で使うお金が増える可能性が高くなるため、老後生活で豊かに暮らすためには、夫婦2人暮らしで1ヶ月で36万円は確保したいと言われています。, そこで、自分が老後にもらえる年金の金額について知りたいという人も多いのではないでしょうか。, 自分が将来いくらくらいの年金をもらうことができるのか把握することで、自分の老後生活でかかる生活費で、どのくらいの金額が不足しているのかわかるようになるでしょう。, まずは、自営業やフリーランスが受け取ることのできる国民年金の平均受給額についてご紹介します。, 国民年金の平均月額は、「平成29年度　厚生年金保険・国民年金事業の概要」によれば、5万5千円となっています。, 国民年金の保険料を40年間支払った場合の支給額は、月額で64,941円となっていますが、実際の平均額は1万円ほど少ない金額となっています。, 自営業や農業などの仕事をしている方は、国民年金のみの支給になるので、自分が将来どのくらいの年金をもらうことができるのかを把握しておくことが大切です。, もし、将来もらえる年金だけで暮らすことが厳しい場合は、足りない分は退職金や貯金で補うなど事前に考えておくことと良いでしょう。, 厚生年金の平均月額は、「平成29年度　厚生年金保険・国民年金事業の概要」によれば、14万7千円となっています。, しかし、厚生年金は加入期間や給料などの報酬によって支給される額に大きな違いがあります。, また、男女別での平均額にも大きな差があり、男性の平均受給額は166,668円なのに対し、女性の平均受給額は103,026円となっています。, そして、自分が将来受け取ることのできる大体の年金額を知っておくことで、老後の生活費として年金だけで足りるのか、それとも毎月いくらくらい不足しそうなのかがわかるでしょう。, そこで、日本年金機構から毎年送られてくる「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」をチェックしてみることがおすすめです。, そこで、ここからは「老後資金2,000万円問題」について考察していきたいと思います。, 皆さんは老後ための2,000万円は、退職金でまかなえると考えているのではないでしょうか。, しかし、皆さんは自分の務めている会社の退職金がいくら貰えるのか、ご存知でしょうか。, 1,700万円ではある程度貯金がないと、お金が足りないですし、2,000万円貰えるとしても100歳くらいまで生きる可能性もあります。, そこで、定年を迎える60歳頃の時点で、いくらくらいの貯蓄が必要になるのか気になる人も多いのではないでしょうか。, 平均値は、貯蓄額の全体を平均したものなので、非常に多い貯蓄を持つ人たちがいると、平均値は大きく上がってしまいます。, そこで、中央値はすべての統計の数字を並べた時に真ん中に来る数字の統計も入れているのです。, 貯蓄の平均値や中央値を知ることで、自分が仕事をリタイアするまでにどのくらい貯蓄すればいいのか考える際の参考になるでしょう。, 富裕層などの貯蓄額が非常に多い世帯に平均値は引きずられるため、一般の人の貯蓄額として比較するには中央値を参考にすると良いでしょう。, これらの平均値や中央値を参考にすると、老後資金として5000万円貯めたいと思っている人は、老後資金を増やすために、定年退職した後も働いたり、投資をしたりして資金を増やすと良いです。, 老後資金に5000万円必要と聞くと、かなり大きな額だと感じる人が多いのではないでしょうか。, これらから考えて、老後生活は平均寿命から考えて24年間あると考えると合計で7776万円必要という計算になります。, また、もらえる年金は国民年金では約65000円、厚生年金では約21万円平均で受け取ることができます。, そして、老後生活において家の維持費や病気や怪我にかかった費用など、突発的にかかる出費もあるので、不安のない老後を送るためには約5000万円の貯金があることが望ましいでしょう。, さて、ここまでは60代の平均的な貯蓄額や老後資金は5000万円必要なのかについてご紹介してきました。, では、今から老後資金を貯めようと思っている場合は、どうやって資金を貯めればいいのでしょうか。, 老後資金を貯めたいと思っていても、自力ではなかなか貯めることができずに悩んでいる人も多いでしょう。, 老後資金を貯めるには様々な方法がありますが、それぞれにメリットとデメリットがあります。, iDeCoとは、老後の資産形成ができる年金制度で、金融商品を自分で選んで運用するものです。, iDeCoでは、掛け金が全額所得控除の対象となるため、その年の所得税や翌年の住民税の負担が軽減されます。, また、保険商品を選ぶことができるので、運用をして元本割れに不安がある方は、「元本確保商品」である定期預金を選ぶことができます。, iDeCoは節税効果も高く、ある程度積み立てられる資金がある方は、ぜひとも活用したい制度でしょう。, 個人年金保険では、60歳まで保険料を納めることで、契約時に定めた年齢になると一生涯または、決められた期間年金を受け取ることができる制度です。, 個人年金保険では、年金の受け取り期間によって、「確定年金」「有期年金」「終身年金」に分けることができます。, そして、年金額に関して契約時に年金額が確定している「定額年金」と「変額年金」に分けることができます。, 個人年金保険は、貯蓄が苦手な人でも老後資金を積み立てやすい仕組みになっているので、貯蓄ができずに悩んでいる方におすすめです。, NISAとつみたてNISAは、どちらも少額投資非課税制度の投資制度となっており、どちらを活用すればいいか迷う人が多いです。, つみたてNISAは、運用期間が20年と長いためゆっくり資産形成したい方におすすめです。, 一方で、NISAの場合は非課税期間が5年間しかないため、5年以内に資産を形成できる人に向いているので、上級者向けと言えるでしょう。, ここまでは、iDeCoや個人年金保険、NISA、つみたてNISAについてご紹介してきました。, しかし、5000万円貯蓄することを目標にしている人には、これらを利用しても確実に貯蓄することができるか不安に思っている人も多いでしょう。, そこで、老後資金を5000万円貯めるために、不必要な支出を抑えて貯蓄に回すことも大切です。, 毎月強制的に貯金する仕組みを作ることで老後資金を確実に貯めることができるでしょう。, 例えば、毎月30万円の収入がある場合は、月に余った分を貯蓄に回すのではなく、すぐに10万円貯金して、残りの20万円で生活をするようにするなどです。, また、普段から節約を心がけるようにすることで、確実に老後資金を貯めることができるでしょう。, 必要となる老後資金は5000万円で足りるのかについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。, 安心した老後生活が送れるようにするためには、十分な貯蓄があることが必要不可欠でしょう。, そのためには、まずは自分が老後必要となる資金を計算して、自分に合った資金の貯め方で続けることでお金の心配が少なくなるはずです。, ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。, 老後の生活費として3000万円必要って本当？あなたの老後に必要な金額を計算してみよう。, 老後資金として、2000万円必要とも言われているため、5000万円あれば十分のように感じますが、, この記事を読んでいただければ、自分の老後資金は5000万円で足りるのか判断できるようになるでしょう。, 以上の条件で計算すると、このように約2,000万円のお金が必要になることが分かります。, 東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、保険相談や選び方のポイントを伝える「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。. つまり、年間で約16.5万円、余命が30年間として約500万円となります。2000万円どころか、老後は500万円くらいあればいいということです。就業している夫婦世帯や単身男性は貯金をしているわけですから、老後資金はあまり心配しなくてもよさそうです。 ・趣味や教養：51.1％ ゆとりのための上乗せ額の使途は、「旅行やレジャー」が最も高く、以下「趣味や教養」、「日常生活費の充実」と続いています。, ・旅行やレジャー：60.7％ ・その他：0.4％ そこに老後の平均収入である20万円（月）を加えると、合計月収40万円の暮らしを約20年続けることができます。. また、40歳で5,000万円貯まるのと、49歳で5,000万円貯まるのでも、資産運用ができる期間も変わるためその後の運用は異なります。 5000万円あれば十分. 支出合計：41万円, この支出41万円に対して、収入が23万7千円ということは、ゆとりある生活をおくるためには毎月17万３千円が不足します。, 例えば60歳で定年退職をし、男性の平均寿命の81歳までゆとりのある生活を続けるのであれば、17.3万円×12カ月×21年＝4,359.6万円が不足するという計算になります。, 厚生労働省によると、日本人の生涯医療費は約2700万円と言われていますが、このうち約6割（1600万円程度）が65歳以降にかかる費用だと考えられています。自己負担額を3割として計算すると、最低でも480万円は用意しておく必要があります。, 豊かで自由な老後を送るためには、十分な資金だけでなく、心身の健康も欠かせません。しかし、年齢を重ねるにつれ、病気やケガのリスクは高まるでしょう。いざというときに備え、老後にかかる医療費について今のうちに確認しておきましょう。, 日本に住むすべての人は、何らかの公的医療保険に加入し、健康保険証をもっています。ご存じのように、医療費は、一般もしくは低所得者の場合、70歳未満で3割負担、70歳以上74歳までは2割負担です。また、75歳上は後期高齢者医療制度により負担率は原則1割です。, しかし、公的医療保険がきくのは医療費のみです。入院時の追加費用は自分で支払う必要があります。例えば、入院中の食事代や、寝巻やスリッパなどの日用品にかかる費用、個室に入った場合は差額ベッド代もかかります。, また、公的医療保険で受けられるのは一般的な治療までです。先進医療については対象外となり、全額自己負担となります。, 公的医療保険制度により、年齢が上がるにつれ、医療費の負担割合は少なくなりますが、病気やケガのリスクは高かまり、日常生活費の中で医療費の割合は大きくなります。, 老後に必要な資金額については、多くの議論がされていますが、重要なのは「老後資金を一括で用意する必要はない」ということです。, 例えば、「iDeCo（個人型確定拠出年金）」を利用し、現役の時からしっかり準備をしておけば、国民年金、厚生年金に加えて、老後資金を上乗せすることができます。, 老後資金準備におすすめの資産運用方法はiDeCoの他に「つみたてNISA」も有名ですので後ほど丁寧に紹介します。, 老後資金すべてを一括で用意せずとも、さまざまな資産運用をうまく活用すれば、5000万円と同等の資産を用意することも可能です。, 資産運用は、必ずしもお金が増えることを約束するものではありません。つみたてNISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）は、元手を保証するものではありませんが、受け取り時には控除があるのでメリットは大きく初心者にもおすすめの資産運用となります。, ポイント：老後の年金を自分で用意する私的年金制度で、職業によって掛金の上限額が異なる。, iDeCoは毎月5000円から始められます。運用先は投資信託の他に、元本確保型の定期預金や保険もあります。また、職業によって掛金の上限が異なります。 雑誌などで、夫婦の老後には5,000万円必要という記事などを見かけるかもしれません。 結局のところいくら必要なのかという答えになかなか至っていない感がありますが、そもそもこうした金額が飛び交っている背景から考えてみましょう。 余裕のある老後の生活を送るためには「5,000万円」も必要だと耳にすることがありますが、本当にそんな大金が必要なので … 老後資金として、2000万円必要とも言われているため、5000万円あれば十分のように感じますが、実際は老後資金が5000万円でも不安な部分があるのです。 iDeCoの最大のメリットは、税制上の優遇（三段階）です。, 掛金は、全額が所得控除の対象になるため、所得税や住民税の負担が軽くなります。 具体的には、所得税で1年分の掛金合計額×所得税率、住民税では1年分の掛金合計額×10％が軽減されます。, 投資信託や預貯金などの金融商品では、運用益や利息に対して、所得税、住民税など、20.315%の税金がかかります。一方、iDeCoでは運用益、利息といった利益がすべて非課税となります。さらにその利益を元金に含めて運用するため、複利効果により、長期的に保有していくことで雪だるま式に増えていくことが期待できます。, iDeCoは原則60歳から「老齢給付金」として受け取りを開始できます。その際に受取方法も自分で選択します。一時金（一括受け取り）か年金（分割受け取り）、もしくは一時金と年金の併用から選択します。いずれの方法を選んでも、各種控除の対象となりますので一定額まで税金がかかりません。, 老後資金を作るのがiDeCoの目的なので、一度始めると原則60歳までは途中解約も引き出すこともできません。, iDeCoの口座は取り扱いのある金融機関ならどこでも開設できますが、1人1口座に限ります。加入時、運用期間中などには手数料がかかり、さらに投資信託を選んでいる場合は、信託報酬もかかってきます。, つみたてＮＩＳＡは「長期」「積立」「分散」投資を支援するために2018年にスタートした少額投資非課税制度です。投資額年間40万円、最大20年間（合計最大800万円）上限に、投資から得られる譲渡益、分配金が非課税であることがメリットです。, 積み立ての最低金額は金融機関により異なりますが、ネット証券では毎月100円から始められるところもあります。, 扱う商品は、金融庁が定める厳しい条件をクリアした、約160本の投資信託とETFに限定されています。私的年金制度ではありませんが、長期的な投資を支援するための制度として人気が高まっています。, iDeCoと同じく分配金や譲渡益に対する税金が非課税となるため、所得税と住民税を合わせた20.315%の税金がかからず、利益がそのまま残ります。, 少ないリスクで長期投資が少額から始められるので、投資初心者に向いていると言えます。, 5000万円の老後資金があれば、十分に余裕のある老後生活を送ることができるでしょう。, 十分な老後資金を用意するには、早い時期から資産運用を始めることがいかに重要であるか理解いただけたと思います。資産運用に興味を持たれたら、ぜひ当サイトからお金のプロフェッショナルに相談してみてください。, 「通関士」として貿易会社で勤務の後、メーカー、銀行など様々な仕事を経験。 7000万円ぐらい必要？」老後は夫婦2人でゆとりある生活を送りたいと思っているけれど、老後資金の必要額のイメージが湧かないという人も少なくないはず。そこで今回は「老後資金は7000万円必要？ゆとりある老後の備えの必要額はいくら？ ・とりあえず貯蓄：3.7％ 「老後資金は夫婦でいくら必要かを具体的に計算！5000万円〜1億円が必要なケースも？」では老後の夫婦世帯の必要な資金について分析してきました。 サラリーマンと専業主婦世帯で持ち家の場合は1500万円程度でも十分。 しかし、国民年金世帯で都内で賃貸をする場合は最大で9000万円 … 相続対策に生命保険を活用する方法や、 ・身内との付き合い：48.8％ ですが、そのタイミングで初めて資産運用を始めるのは大きなリスクがあります。 当サイトのファイナンシャルプランナーはお金のプロです。老後資金の悩みをスムーズに解決することをお約束します。※プロフェッショナルは当サイトからご紹介するファイナンシャルプランナーです。. ・日常生活費の充実：49.6％ ——————-